電力・熱・水素まで地産地消、大都市のエネルギーを分散型に (1/2)

革新志向の強い大阪では、電力会社に依存しない分散型のエネルギー供給体制の構築が着々と進んでいる。

電力や熱の地産地消を推進する大規模なスマートコミュニティを湾岸の埋立地に展開する計画だ。さらに関西国際空港を中心に水素エネルギーの製造・消費でも日本の先頭を走る。

大阪市の中心部から10キロメートルほど西側の湾岸地帯に3つの大きな人工の島がある。「夢洲(ゆめしま)」「咲洲(さきしま)」「舞洲(まいしま)」と名付けられた埋立地だ。この3つの人工の島に最新の技術を導入して、エネルギーの地産地消を推進するプロジェクトが相次いで始まっている。
1つ目は夢洲で取り組む「大阪ひかりの森プロジェクト」である。以前に産業廃棄物の最終処分場があった区域を再開発して、地域のエネルギー供給源になるメガソーラーを建設した(図1)。

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