熊本県発:健康へ最適野菜提供 崇城大などシステム開発

健康的で安全な食材を求める消費者、規格外として捨てていた野菜の販路を探る農家、食材を格安で仕入れて料理をPRしたい飲食店。

3者をつなぐインターネット流通システムを崇城大学(熊本市)のアハラリ・アリレザ准教授などのグループが開発した。准教授によると、全国初の試みという。野菜の地産地消を促す目的で、6月にも熊本県内で実用化する。
アハラリ准教授によると、インターネット上に消費者が「風邪のひき始め」「肩こり」などの体調を入力するサイトを開設。体調に応じてビタミン、ミネラルなど必要な栄養素を含んだ県産野菜の料理が提供される飲食店を紹介する。消費者は農家から直接、野菜を購入することも可能だ。
農家は規格外の物を中心に、売りたい野菜の情報を入力。飲食店はその中から野菜を注文し、メニューに生かすことができる。農家は新たな収入源になり、飲食店は卸業者を通さず安価に食材を仕入れ、かつ、サイト上で消費者に料理を宣伝することができる。
開発グループは、規格外野菜を廃棄している農家がある一方、味や安全性に問題がなければ規格外でも使いたいという飲食店があることに着目。独立行政法人から補助金を受け、システムをつくった。昨年10月にビジネスモデルの特許を取得済み。今年4月に飲食50店、農家50戸、消費者千人で実証実験を行い、早ければ6月に実用化させる。
消費者、飲食店、農家の3者ともシステムを無料で利用できる。飲食店が負担する農家からの配達料の一部で、年間のシステム運営経費約1500万円を賄う計画。アハラリ准教授は「県内でモデルを確立し、将来は他県にも拡大することで全国各地で地産地消を進めたい」としている。

西日本新聞 より 2014年01月08日