埼玉県発: 欧州野菜を地産地消 さいたまでヨーロッパ野菜研究会を結成

イタリア料理やフランス料理などに欠かせない欧州原産の野菜を、さいたま市内で地産地消させる取り組みが昨年、スタートした。

市内のレストランや農家、種苗メーカーなどで「さいたまヨーロッパ野菜研究会」を結成。昨年秋、初めて栽培した野菜約10種類が収穫された。総務省の家計調査によると、2010年から12年までの平均で算出したさいたま市のスパゲティ、チーズ、ワインの1世帯当たり年間支出金額、購入数量は、全国の都道府県庁所在地と政令市でいずれも10位以内に入っている。比較的若い世代が多く、本格的な洋食に親しんでいる傾向がうかがえる市民をターゲットに、市場開拓を進めていく戦略だ。

■レストランが働き掛け

 きっかけはレストラン側の要望だった。呼び掛け人の一人で、市内にイタリアンレストラン3店舗を持つノースコーポレーションの北康信社長(41)は、菜の花の仲間「チーマディラーパ」などのヨーロッパ野菜を店で提供するに当たり、悩みを抱えていたという。「輸入に頼っていたけれど、鮮度も悪く高価だった」。そんな09年、市内の見沼区に本社があるトキタ種苗が、日本の気候に耐えられるヨーロッパ野菜の種を開発したとの情報を入手。地元の栽培農家を紹介してもらおうと接触したが、「ない」との回答だった。
足踏みした状況が動きだしたのは、12年以降だ。北さんと以前から関係があった市の外郭団体さいたま市産業創造財団に持ち掛けたところ、昨年1月に初めての説明会が行われた。構想はさらに急進展し、同財団が事務局になって同4月に研究会が発足。市が150万円の予算をつけ、欧州野菜を育てる農家の指導をトキタ種苗に委託する事業も実現した。市内の農家約15軒が集まり、昨年夏から本格的な栽培に取り組んだ。

続き 埼玉新聞 2014年1月5日(日)