被災地で電力“地産地消” 東大・東北大、企業と海洋発電研究

東日本大震災で大きな被害に遭った岩手、宮城両県の沿岸で、東大と東北大のグループが地元企業とともに、海洋エネルギーを使った発電の研究に取り組んでいる。

得られた電力を漁業協同組合に供給する“地産地消”にして復興の一助にしたい考えで、自治体も期待を寄せている。
宮城県塩釜市沖で実施するのは潮流発電。波が穏やかで潮の流れが速い松島湾の寒風沢水道に、直径4メートルの回転翼を備えた出力5キロワットの発電装置を3基設置する。
装置はいずれも縦、横、高さが7メートルの大きさで、海底に4本の支柱を打ち込み水深6メートルに設置。回転翼の動きを効率よく伝える変速器も付ける。東北電力の送電線で地元漁協に電力を供給する。
研究には文部科学省の補助金を使い、地元メーカーを中心に機材を開発、製作中だ。2015年度中の設置を目指す。

続き sankei biz  (2013.12.14)